日本政府は、「唯一の戦争被爆国の使命」という位置づけのもとで軍縮・不拡散外交に積極的に取り組んでいる。この問題は、安全保障の観点から、政府間交渉の持つ役割が大きいことは言うまでもない。しかし核兵器の軍縮・不拡散の問題は、一方で「唯一の戦争被爆国」という言葉に端的に表れているように、第2次世界大戦、なかでも広島・長崎への原爆投下、そして被爆者のその後の苦しみなど、歴史あるいは歴史の記憶をめぐる観点から論じられる問題でもある。これについては、各国の政府間というよりは市民社会間の対話や交流と、それによる歴史認識の共有・共存を進めることで核軍縮に対する国際世論の醸成を図るという、パブリック・ディプロマシーのアプローチも有効であろう。
　本稿では、後者の観点から、主要国の歴史教科書における原爆投下、さらには一部教科書には原爆投下とあわせて記載されている被爆者証言の記述に注目する。歴史教科書は、子供が初めて歴史に触れるときのプライマリーなソースであり、人々の歴史観を形成するうえで重要な役割を果たす。また、多くの国で教科書は検定・国定という形で国家によるチェックを受けており、多かれ少なかれ国家の見解が反映されている。また、その国の人々の歴史観からあまりにも離れた見解で書かれた歴史教科書は、広く一般には受容されない。つまり、歴史教科書は各国のナショナルヒストリーをつくるものでもあり、ナショナルヒストリーにつくられるものでもあるといえよう。その意味で、各国の歴史観を推し量るために歴史教科書を手掛かりとすることは意義があると考えられる。
　その後、各国の歴史記述を踏まえ、各国市民社会と原爆投下をめぐる歴史の記憶を共有していくために、どのようなアプローチが有効かを検討したい。その際、被爆者証言の積極的な役割を中心に考察する。

どの国の教科書を取り上げるか
　本稿では、米国、ロシア、中国、韓国の歴史教科書を取り上げる。いずれも日本と関係が深く、核兵器の削減や歴史認識の問題で重要な国であるというだけでなく、第2次世界大戦時の日本との関係や冷戦期の立場などから、発信（日本の市民社会）側の意図の通りに受け止められないリスクが特に高く、それだけにパブリック・ディプロマシーの効果が期待できると考えられる国々である。
　アメリカ合衆国は世界トップレベルの量の核兵器を保有している。オバマ大統領（当時）は、2009年の演説で「核兵器なき世界」を目指すことを表明するなど、核軍縮に意欲的な姿勢を見せた。また、2016年5月には現職大統領として初めて広島を訪問し、被爆者と面会した。現状、日米両政府は概して良好な関係を築いているが、軍事大国アメリカの核軍縮を推し進めていくためには政府間の交渉だけではなく、広く市民に訴えかけ、世論を動かす必要がある。
　ロシアは、アメリカに並び世界有数の核兵器を保有する、日本の隣国である。2015年3月には、プーチン大統領が「クリミア『併合』に際して、あらゆる事態に備えて、核戦力も即応体制に入らせる用意があった」と述べている。ロシアのこうした強硬姿勢は、北方領土問題を抱える日本の安全保障にとっても少なからぬリスクである。プーチン大統領はロシア国民の高い支持率によって政権を維持していることから、ロシアの方針転換を促すには政府間の交渉のみならずロシア国民の意識を変えていく必要がある。
　中国、韓国、東南アジア諸国など、日本と交戦したり、日本に占領・統治されていた歴史を持つ国々は、日本の加害者の側面の印象が強い。そのため、被爆証言の発信が「加害者であるにも関わらず、被害者としてふるまっている」と受け止められ、反発される可能性もある。
　しかし、これらの国々は日本の近隣に位置し、安全保障上も重要な意味を持つ存在である。とりわけ中国は国際的に認められた核保有国であり、核軍縮を目指すうえで粘り強く交渉していくべき相手である。また、韓国は非核保有国であるが、隣国である北朝鮮の核開発問題に悩まされている。日本と韓国は歴史認識において大きな相違があり、国民感情も政府の関係も摩擦がある状況だが、核軍縮、特に北朝鮮への核不拡散を達成するには韓国の協力が不可欠であり、市民レベルで核兵器の非人道性を訴えるパブリック・ディプロマシーは有効であると考えられる。本稿では、東アジアで日本と歴史認識問題を抱える中
国・韓国の二国を取り上げる。

各国歴史教科書の分析
　各国の原爆に対する認識を探るため、本稿では、明石書店から「世界の教科書シリーズ」として邦訳・出版されているもの、教科書図書館に所蔵されているものや海外在住者・知人の協力を得て入手したものなど、海外の歴史教科書における原爆投下の記述を分析する。現在までに収集した教科書は20ヵ国以上、60冊にのぼるが、本節では上記四ヵ国の歴史教科書を分析する。
（１）アメリカ
　アメリカの歴史教科書における原爆についての記述の分析は、藤田怜史「アメリカ合衆国における原爆投下認識―歴史教科書とエノラ・ゲイ論争の分析」に詳しい。藤田は1949年から2010年に出版された中等教育用歴史教科書58冊を分析しているが、ここでは1980年代半ばから90年代、および2000年代以降の教科書の分析を参考にする。
　藤田によると、1980年代半ばから90年代は歴史教科書における原爆投下に関する記述の「重要な過渡期」であった。それ以前の教科書に比べてコラムなどが増えて原爆投下に割かれる記述の分量が多くなり、「原爆投下への正当化・賛成論と批判・反対論を併記するやり方」が多くみられるようになっていった。また、原爆投下には「ソ連に圧力をかけるため」という目的があったと断言する教科書や、原爆投下への人種主義への影響に言及するなど踏み込んだ記述をする教科書も現れた。2000年代以降の教科書でもその方針は引き継がれていくが、特に高校歴史教科書においては原爆に割かれる記述の量はやや減少したという。
　今回著者が入手できた教科書は、中等教育向けのExploring World History Workbook （1990年）、シニア・ハイスクールの生徒向けのWorld History: Patterns of Interaction（2003年）の2冊にとどまった。
　前者は、対日戦線でアメリカ軍兵士100万人が犠牲になるだろうという予測を受け、トルーマンが「困難な決断」をして原爆投下を命じたと述べており、反対論や放射能被害への言及はない。後者は、アメリカの原爆開発の背景にはナチス・ドイツの原爆開発に対抗する必要があったことを紹介している。また、トルーマンが原爆投下を決断したことについて、日本本土に侵攻すれば「アメリカ人兵士50万人が犠牲になる」可能性があったことを考慮しての決断であり、投下前には日本に降伏するよう警告をしたという記述がある。
　これらの記述は、アメリカの原爆投下には必然性があったとして行為を正当化するものともとらえられる。だが一方で、後者の教科書には原爆投下を「早まった」として批判する当時の雑誌記事が引用されている。この教科書では、藤田の指摘通り原爆投下への正当化と反対論が並べられていることが確認できた。
（２）ロシア
　ロシアの歴史教科書は、原爆投下の目的を「アメリカがソ連に対日戦争の功績を奪われることを恐れたから」とするものが多い。『九年生向け世界史』（2012年、9年生は日本の中学3年生に相当する）は、「アメリカ軍は、日本は1947年になるまでに倒せず、少なくとも100万人の犠牲を払わなければならないだろうと感じていた」と、アメリカ軍が戦闘に困難を予測していたことに触れるとともに、アメリカが「ソ連軍に来たる勝利において中心的な役割を演じさせたくなかった」うえ、「主として自身の力を誇示したかった」ために原子爆弾を投下したと述べている。また、被害に関してはロシアで出版された歴史書における記述を引用し、悲惨な怪我や火傷、放射能被曝による死者がいたことなどを紹介している。
　また、別の歴史教科書『外国の近現代史』（2003年）は、原爆について「破滅的な」被害をもたらし、「国際世論は、その出来事に動揺してアメリカ合衆国政府を非難した」と記述しているが、「日本の最終的な粉砕において何よりも最大の貢献をもたらしたのは赤軍の機甲、機械化師団であった」とし、あくまで赤軍が日本を降伏させたという立場をとっている。
　これらの記述は、原爆投下を非難し、非人道性を紹介するものでもあるが、概して日本というよりアメリカを意識したものである。また、ソ連も後に核兵器を保有することになるという史実への言及はとくにない。
（3）中国
　中国の教科書は国定であり、中国共産党の意向が強く反映されている。分析した中国の歴史・社会教科書（『わかりやすい中国の歴史―中国小学校社会教科書』、原著1995〜96年、『中国の歴史と社会―中国中学校新設歴史教科書』、原著2003〜05年）の中では、原爆について第2次世界大戦の文脈ではなく、1960年代に中国が原爆開発に成功したことに付随して触れている。教科書の中で、原爆開発の成功は中国の技術力の結晶として礼賛され、中国の核保有は世界平和に貢献するものであるという記述もみられる。そして、原爆の威力を物語る実例として、日本への原爆投下、その際の都市の破壊や惨状が取り上げられている。この2冊以外の教科書では、原爆投下はごく簡単にしか記述されていない。
（4）韓国
　韓国は原爆が投下された当時日本の統治下にあり、日本が降伏したことによって独立を回復した。しかし、日本への原爆投下についての記述は多くない。本文中には言及がなく、年表に記述があるだけのものもあるほか、本文中に原爆投下の記述があるものでも原爆投下の背景や目的、その後の世界に与えた影響などまで言及されているものはみられなかった（『韓国近現代の歴史―検定韓国高等学校近現代史教科書』、原著2003年）。一方で、2011年に原版が出版された高校教科書（『検定版 韓国の歴史教科書―高等学校韓国史』）では、韓国人被爆者に関する記述がある。

歴史教科書における被爆証言
　原爆投下についての詳しい記述がある歴史教科書には、被爆証言が引用されているものもある。海外の歴史教科書において被爆証言が取り上げられる場合、その取り上げられ方は大きく二つに分類できた。
　一つは、悲惨な被害の実相を生々しく伝えるための引用である。あるアメリカの歴史教科書では、「（……）すべてが暗く見え、（……）世界が終わると思った」という生存者の声を紹介している 。また、フランスの歴史教科書『開かれた世界の歴史 中級一年生向け』（一九九六年、日本の小学校3年生に相当）では、惨たらしい火傷を負った人々の「亡霊」のような行列など、原爆投下直後の凄惨な様子の回想を引用している。原爆の惨状をリアルに伝えるための被爆証言の利用は、日本でもよく行われる。
　注目すべきは、被爆証言を他の史料と対比する教科書がみられたことだ。たとえば『ドイツ・フランス共通歴史教科書【近現代史】』（原著2006年）では、資料ページにおいて広島で被爆した生存者の証言が引用されている。しかし、このページでは被爆証言と並んで日本の捕虜となって痩せ細っている連合軍の兵士の写真と日本が中国で毒ガスを使用したという記述がある。すなわち、この教科書において被爆証言は日本の「被害者としての側面」の象徴として、日本の「加害者としての側面」と対比されている。

提言
　歴史教科書の分析を通して、各国の原爆投下への認識が日本と異なることがうかがえた。また、実際の海外の教育現場においては、被爆証言は核兵器の非人道性を訴えるためというよりは、日本の「被害者としての側面」を象徴するものとして扱われている場合があることもわかった。この分析をもとに、「被爆証言」をより効果的に発信するための方策を提言する。
（1）アメリカ
　アメリカの歴史教科書は原爆投下への反対論を紹介しているものもあるとはいえ、日本の世論のように「核兵器反対一辺倒」というわけではない。ひたすら原爆投下による惨状を訴えるだけでは、「原爆は戦争終結に必要な手段であった」と考える人々を翻意させることは難しい。
　アメリカ市民に対して被爆証言を利用したパブリック・ディプロマシーを展開していくには、そうした「原爆必要論」に賛同する人々にも耳を傾けてもらう必要がある。そのためには、日米両国の歴史研究者や専門家と協同するなどして原爆投下に至る経緯を双方の視点から見直すことが効果的であろう。また、その研究成果を書籍やドキュメンタリーにまとめて広く一般に伝え、「原爆必要論」を支持する人々が原爆投下や核兵器について再考するきっかけを作ることが求められる。さらに、核兵器開発の過程の核実験においてアメリカ兵などが深刻な健康被害を受けた事実など、他国のみならず自国にも被害を及ぼし得る兵器であるということも広めていくと、より見直しの気運が高まることが予想される。そのうえで被爆証言を発信し、原爆の非人道性や核軍縮への主張が世論により受け入れられやすくなるだろう。
（2）ロシア
　冷戦終結からかなりの時間を経て書かれたものであっても、ロシアの歴史教科書においては原爆投下についての記述は「核兵器の非人道性」というよりは「アメリカ合衆国」を批判するようなものとなっている。ここから推測されるのは、ロシアの核軍縮を推進するにはアメリカとの関係が重要になるということである。ロシアに対しても単に核兵器の非人道性を訴えるだけでなく、「アメリカに対抗するために核兵器が必要である」と主張する人々をいかに核軍縮に納得させるかがカギとなる。依然としてアメリカへのライバル意識が強く感じられることから、アメリカ・ロシアの核兵器削減交渉をサポートすることがロシアの核軍縮のために重要であることはもちろんだが、被爆証言を活用するという観点からは、対アメリカと同様に核兵器が自国に及ぼし得る被害と結びつけつつ被爆証言を発信することが効果的な方策の一つであろう。
（３）中国
　中国の教科書は核兵器保有に対してきわめて肯定的な態度を隠さず、日本への原爆投下という事件は核軍縮を訴えるものではなく核兵器の威力を示すものとして利用されている。これは日本の歴史教科書における記述や世論にはまずみられない観点であり、日本人と同じ感覚で被爆証言を発信した場合、発信側の意図の通りに受け取られる可能性は低いといってよいだろう。また、「原爆の威力を示す実例」として受け取られなかったとしても、残忍な侵略者として描かれる日本が「被害者としての側面」を強調しているかのように受け取られると、大きな反発を受けかねない。歴史認識において日本と溝がある国に反発されないためには、日本が「被害者」としてふるまうわけではなく、人類共通の目標として核軍縮を進めていくという姿勢を見せていく必要がある。
　具体的には、核実験によって被害を受けた他の国々と連携していくことが考えられる。たとえばソ連の数十年にわたる核実験によって深刻な健康被害が報告されているカザフスタンは、日本とともに包括的核実験禁止条約（ＣＴＢＴ）発効促進共同調整国を務めている。こうした国の人々の体験と日本の被爆証言を組み合わせて国際社会に発信していくことで、日本の「被害者アピール」ではなく「核軍縮を推進」していく姿勢を明確にすることができるだろう。
（4）韓国
　韓国の歴史教科書において原爆への記述が少ないのは、「抗日戦争を戦い抜き独立を回復した」ことが民族の誇りであり、ナショナルアイデンティティのひとつでもあるからだろう。また、残虐な侵略者として描かれる日本の被害者としての側面を描くことがナショナルヒストリーに反するからであるとも考えられる。
　被爆証言の発信が「被害者としてふるまっている」と受け止められて反発されないように注意すべきであるという点では中国と同様である。だが、ここでは韓国独自の課題を考慮して二つの方策を提案する。
　一つは、日本人だけではなく、韓国人・朝鮮被爆者の問題にスポットライトを当てることである。この問題は韓国の歴史教科書で取り上げられてもいるからである。現在、日本で収集・公開されている被爆証言の多くは日本人のものである。だが、韓国の協力を得つつ朝鮮人被爆者に関する情報収集や証言の収集・整理を進めることにより、原爆投下についての認識が深まるとともに、原爆は日本一国の問題ではなく世界にかかわる問題であるという意識を共有できるのではないだろうか。
　もう一つは、日韓両国にとって喫緊の課題である北朝鮮への核不拡散において、さらに日韓の協力関係を強めることである。これは政府レベルの行動ではあるが、核軍縮という観点から二国間の関係を緊密にすることで、韓国の人々の核兵器について、および日本の核軍縮への取り組みについての理解が深まることが期待される。

被爆証言とパブリック・ディプロマシー
　本稿では、日本の近隣の国々を中心に歴史教科書を分析し、それらの国々に対してのパブリック・ディプロマシーとしての被爆証言の発信方法を提言した。しかし、対象国は一部にとどまり、ヨーロッパの核保有国・核保有を疑われる国々を含むその他の国々に対する方策を提言するには至っていない。これらの国々の歴史観・原爆への認識を探っていき、被爆証言をより多くの人々に効果的に発信していく試みが、今後の課題として重要である。
　また、教科書における記述だけではく、被爆証言そのものの持つ意味も重視したい。特に広島・長崎の原爆投下を生き抜いた人々の体験談（被爆証言）は、投下直後の惨状や何十年にもわたる後遺障害の実相を伝え、核兵器の非人道性をアピールするものとして重要である。
　被爆証言の収集自体は1950年代から始まっていたが、近年では被爆証言の国際発信がますます活発になっている。たとえば、外務省ホームページでは被爆証言が数カ国語に翻訳されて閲覧可能になっているほか、『ヒロシマ・ナガサキダウンロード』の映像がインターネット上にまとめられている 。また、民間では「ナガサキ・アーカイブ」「ヒロシマ・アーカイブ」が公開され、デジタルアース上に被爆地の写真、被爆者の写真や証言がマッピングされたデジタル・アーカイブを全世界から閲覧できるようになっている。こうした近年の取り組みにより、被爆証言へのアクセスは飛躍的に向上した。
　これらの活動は、政府だけではなく民間とも連携しながら、相手国の市民に訴えかけるものである。この点で、被爆証言の国際発信は日本の核軍縮外交を促進するパブリック・ディプロマシーの一環であるといえるだろう。
　もちろん、被爆証言をただ翻訳して一方的に発信するだけでは、発信する側が意図した通りに受け止められるかどうかはわからない。「被爆証言を発信したものの、期待した効果を挙げずに終わる」という事態を防ぐためには、海外の人々が原爆に対してどのような認識を持っているか、どのような歴史観を持っているかということを知り、それ
に応じて効果的なアプローチを再考する必要がある。本稿がその前提作業として何らかの貢献をするものであれば、望外の喜びである。

【本文中で言及した文献（登場順）】
藤田怜史「アメリカ合衆国における原爆投下認識」（明治大学博士論文、2014 年）
■アメリカの教科書
Exploring World History Workbook.(1990)
World History: Patterns of Interaction.(2003)
■ロシアの教科書
Всеобщая история 9 класс.(2012)
Новейшая история зарубежных стран.
(2003)
■中国の教科書
『わかりやすい中国の歴史』（翻訳2000 年／原著1995 〜96年）
『中国の歴史と社会』（翻訳2009 年／原著2003 〜05年）
■韓国の教科書
『韓国近現代の歴史』（翻訳2009 年／原著2003 年）
『検定版 韓国の歴史教科書』（翻訳2013 年／原著2011 年）
■ヨーロッパの教科書
Histoire – A monde ouvert, cycle 3, niveau2.(1996）
『ドイツ・フランス共通歴史教科書【近現代史】』（翻訳2016 年／原著2006 年）